切迫と診断されると、精神的にもつらいけれど、経済的にもとっても厳しい！
ただでさえ出産準備でお金がかかる時期なのに、お金の問題は切実です。
ここでは、切迫流産・切迫早産で入院したとき、会社を休んだ時などにもらえるお金の話をまとめました。
きちんと申請すればもらえるお金です。特に長期入院などになった場合にはとても助かるものなので、よく調べておきましょう。
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切迫流産・切迫早産は健康保険が適用されます
出産は病気ではないため、通常健康保険は使えません。妊婦検診も出産のための入院も自費扱いになるのが普通です。
しかし、切迫流産・切迫早産その他妊娠トラブルと診断され「治療が必要だ」と判断されると、治療に関する部分には健康保険が適用されます。
つまり、切迫流産・切迫早産のための、お薬や診察代は「保険適用」で3割負担（例外あり）になります。
病院によっては、切迫流産・切迫早産と診断されて通院してるのに「自費扱い」で精算されているケースや、ウテメリンなどの張り止めの薬も、普通は健康保険が適用で3割負担のはずなのになぜか「自費扱い」の１０割で計算されているケースもあるみたいです。
一律で「妊婦さんは自費扱い」として処理している事務の人もいるので、こんな時は迷わず「切迫流産・切迫早産と診断されていて治療のための処方のはずなのに、なぜ自費扱いなのですか？」と聞いてみましょう。
帝王切開で出産した場合も健康保険が適用されます。
帝王切開による出産は混合診察が可能とされている分野なので、帝王切開の手術の部分には健康保険が適用されますが、部屋代など通常の分娩でも必要とされる部分は、健康保険は適用外（10割負担）で処理されます。
その他、陣痛促進剤や吸引分娩・鉗子分娩などで出産した場合も、その部分には健康保険が適用されます。
切迫で長期入院しても、一定額以上は払わずに済みます
切迫流産・切迫早産で入院することになった場合、私のように長期間の入院を余儀なくされるケースも多々あります。
私のケースでは、１か月の入院費の請求額が30万円～40万円でした。それが出産まで数か月も続くのですから、たまったものではありません。
ですが、健康保険には【高額療養費】という制度があって、医療費の支払いが自己負担限度額（収入・年齢により異なる）を超えた場合、超えた分は払い戻してくれるようになっています。
自己負担限度額は、収入・年齢によって異なりますが、下表ウ一般の方なら、１か月の限度額は8万円ほど。
上記のように30万円～40万円の入院費が請求されたとしても、この【高額療養費】制度によって、自己負担限度額約8万円を超えた分の約22万円については、後日返金してくれます。
高額療養費のイメージ
「事前認定」を受けておくと病院窓口でも限度額のみの支払いとなり助かります。「事前認定」が出来なかった場合は、いったん窓口で請求額通りを支払い、後日健康保険組合から返金してもらうことになります。
「事前認定」できるか「事後申請」になるのかは、健康保険組合によっても入院している病院によっても違いますので、ご自身でご確認ください。
切迫で会社を休んでも、日給の３分の２がもらえます
いきなり「切迫だから会社休んで！」と言われても、いきなり欠勤したらお給料もらえなくなる？！と困っている方、ご心配なく。
勤め先の健康保険に入っているママは、切迫のために安静したり入院して欠勤した場合【傷病手当金】という制度があります。 連続して３日以上休んでいて、お給料が出ない場合に４日目から日給の３分の２が支給されます。
私が入院していた時のお友達は、ぎりぎりまで有給を消化して、その後この傷病手当金に切り替えていましたよ。
赤ちゃんが小さく産まれちゃったら、入院代はどうする？
早産で赤ちゃんが小さく産まれてしまった場合、赤ちゃんはしばらく入院することになりますね。
その場合の入院代・医療費が高くなってしまうのではないかとご心配の方もいらっしゃると思います。
でも大丈夫、安心してください。
【未熟児療育医療制度】という制度があり、赤ちゃんの出生体重が2000ｇ以下など特定の条件を満たしていて、医師が入院して療育が必要と判断した場合、赤ちゃんの医療費は原則無料になります。
- もらえる人
- 医師が入院して療育を受ける必要があると認めた赤ちゃん
- 条件
- ①出生体重が2000ｇ以下
②体温維持・呼吸器・循環器などが薄弱で、医師が入院治療が必要と判断した場合 - 助成を受けられる額
- 原則、病院での支払いは無料（公費負担）
- 申請先
- 赤ちゃんが生まれたら速やかに自治体へ